ひふみアニュアルミーティング2020ひふみアニュアルミーティング2020
ひふみをご愛顧賜りありがとうございます。
わたしたちは、ひふみ投信・ひふみプラスの決算を迎えるごとに、その1年間をどのように考え、
どのように運用していたかをお伝えする「ひふみの運用報告会」を実施して参りました。
昨年から「ひふみアニュアルミーティング」と名前を変えて、お客様とわたしたちが双方にコミュニケーションし、ひふみへの信頼を深めていただきたいという想いからリニューアルいたしました。
「ひふみアニュアルミーティング2020」はコロナウイルス感染拡大防止のためにオンライン形式に
変更し、ミーティングに込めた想いはそのままに、さまざまなセッションを実施いたします。
8時間開催するオンラインイベントは、お客様が自由に参加いただける構成となっています。
当社の投資信託の運用報告を行なうほか、お客様からのご質問を事前に受付けて
時間の許す限りお答えしたり、わたしたちが考える投資や、ファンドマネージャー藤野、湯浅の考え方に触れていただいたり、さまざまなセッションをご用意します。
ひふみアニュアルミーティングを通じて、ひふみシリーズを保有していただいているお客様が安心できる投資信託であると実感していただくと共に、わたしたちの考える投資は未来に向けた幸せの循環を形作るものだと感じていただける内容でお客様をお迎えいたします。
お客様のご参加を心よりお待ちしております。
[ 日時 ] 2020年12月13日(日)10:00〜18:00
[ 会場 ] オンライン
[参加費] 無料
ひふみのアニュアルミーティング2020がスタート。ひふみの未来の話と変わらぬ投資哲学についてお伝えします。
経済調査室長の三宅一弘が、2021年の世界経済と市場の展望についてお話しします。
ひふみを支える「トレーディング」と「投信計理」についてご紹介します。
今年のアニュアルミーティングは8時間の長丁場。グラフィックレコーディングで前半を振り返りながら息抜きの時間をお届けします。
18時までの限られた時間ですが、
お客様からいただいたご質問に
全力でお答えします。
株価変動リスク
国内外の株式を組み入れるため、株価変動の影響を大きく受けます。一般に株式の価格は、個々の会社の活動や業績、経済・政治情勢などの影響を受け変動するため、株式の価格が下落した場合には基準価額は下落し、投資元本を割り込むことがあります。
流動性リスク
有価証券等を売買しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられる場合があります。 これにより、当該有価証券等を期待する価格で売買できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあり、基準価額が下落するおそれがあります。
信用リスク
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、 当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。 投資した会社等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。
為替変動リスク
外貨建資産については、当該通貨の円に対する為替変動の影響を受け、組入外貨建資産について、当該通貨の為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となり、損失が生じることがあります。
カントリーリスク（エマージング市場に関わるリスク）
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している会社の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、基準価額が大きく変動するリスクがあります。なお、エマージング市場（新興諸国市場）への投資においては、
政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。
したがって、お客様（受益者）の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の ｢投資リスク｣をご覧ください。
お客様に直接ご負担いただく費用
換金（解約）手数料・信託財産留保額はありません。なお、「スポット購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。
お客様に間接的にご負担いただく費用
次のとおりです。
信託報酬：
信託財産の純資産総額に対して上限年率1.4800％（税抜）
監査費用：
信託財産の純資産総額に対して年率0.005％（税抜）、上限は最大90万円（税抜）とします。
その他の費用：
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料（それにかかる消費税）、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など
※「その他の費用」については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。
ご注意：投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をご覧ください。
勧誘方針
当社は、ホームページ等に金融商品の案内等を掲載することや、セミナー等で金融商品の説明等をすること、お客様からのご依頼がある場合に金融商品の説明等をすること（以下総称して「金融商品の案内、説明等」といいます。）がございます。 しかしながら、対面営業とは異なり、売買の推奨等を目的とした投資勧誘は行ないません。 また、金融商品の案内、説明等は金融商品の購入等を推奨するものでもありません。
