ひふみアニュアルミーティング2022ひふみアニュアルミーティング2022

ハイブリッド開催:
YouTube配信 東京国際フォーラム会場

ご挨拶ご挨拶

ひふみをご愛顧いただきありがとうございます。「ひふみアニュアルミーティング」は当社・投資信託の運用報告を運用メンバーが直接、お客様にコミュニケーションすることを大切に開催してまいりました。今年はオンラインと東京国際フォーラム会場のハイブリット開催で、ファンドマネージャーやアナリストたちの考えに触れていただき、お客様に信頼し安心して投資を続けていただける機会になれば幸いです。
2022年は、COVID-19の影響が残るなか、ウクライナ侵攻、急激な円安とめまぐるしい変化の年でもあります。そのような中だからこそ、「顔が見える運用」として、しっかりみなさまに説明を尽くしてまいります。

PROGRAMPROGRAM

12/4(日)12:30~16:30
  • 12:25~12:30
    オープニング
  • 12:30~12:55
    ひふみ投信、ひふみプラス 報告
    登壇者:佐々木靖人・韋珊珊
  • 12:55~13:20
    ひふみワールド、ひふみワールド+ 運用報告
    登壇者:湯浅光裕・高橋亮・八尾尚志
  • 13:20~13:45
    ひふみらいと、まるごとひふみ(15/50/100) 運用報告
    登壇者:福室光生・岡田泰輔・千葉俊信・本間雄揮
  • 13:45~14:00
    休憩(15分)
  • 14:00~15:30
    Q&A
  • 15:30~16:30
    新旧ファンドマネージャー対談「藤野英人と佐々木靖人の投資哲学」
    登壇者:藤野英人・佐々木靖人

※ひふみ年金はマザーファンドである「ひふみ投信マザーファンド」、ひふみワールド年金はマザーファンドである「ひふみワールドマザーファンド」の運用状況についてご説明いたします。

PROGRAM

ひふみ投信・ひふみプラスのファンドマネージャーに本年4月に就任した佐々木靖人が、この8か月間をひふみ最高投資責任者(CIO)の藤野英人とともに振り返ります。また、二人の「投資哲学」について話を深めるセッションです。

今年のQ&Aは2通り!

01
東京会場で挙手して質問する
リアル会場にご参加いただいたお客様からのご質問に直接お答えします。
02
Q&Aフォームから質問する
質問を下記フォームからお寄せください。ご記入いただいた質問はフォーム上で共有され、聞きたいと思う質問に「投票」する形式を今回から取り入れています。記入には事前登録などは不要です。ぜひ、ご参加ください。
質問の受付&投票はこちら質問の受付&投票はこちら
※Live!アンケートに遷移します。

ご参加方法

YouTubeでご視聴

お時間になりましたら、下記にアクセスしてください。

※YouTubeは原則、リアルタイム視聴のみとなります。後日、内容の一部を限定公開する予定です。

東京国際フォーラムでご参加

下記フォームより、お申し込みください。

※応募多数の場合抽選となります
ひふみ投信・ひふみワールド・
ひふみらいとのお客様
レオスから直接ひふみをご購入頂いている方レオスから直接ひふみをご購入頂いている方
ひふみプラス・ひふみワールド+・まるごとひふみ(15/50/100)・
ひふみ年金・ひふみワールド年金のお客様
銀行・証券会社などからひふみをご購入頂いている方銀行・証券会社などからひふみをご購入頂いている方

※応募者多数の場合は抽選となります。抽選となった場合、開催日の1週間前までに主催者(レオス・キャピタルワークス株式会社)よりメールにて当落結果をご連絡する予定です。

【会場の注意】

※東京国際フォーラム会場では記念グッズなどの配布はありません。
※会場内でご飲食はできません。事前にお食事をお済ませの上、ご来場ください。

<会場内での新型コロナ感染対策について>

お客様と接するスタッフはマスク等を着用いたします。関係するスタッフの健康状態を把握し、発熱等のある者は勤務につきません。会場内では、開場時と休憩時に客席扉を開放し、換気に努めます。

<ご来場の際のお願い>

●ご来場の際にはマスク着用にご協力をお願いいたします。着用されていない場合、ご入場できません。
●入場時の検温、手指アルコール消毒にご協力ください。以下に該当する方はご入場いただけません。
・発熱が続いている方、37.5度以上の発熱がある方
・新型コロナウイルス感染症陽性者
・新型コロナウイルス感染症陽性者との濃厚接触があった方

当社が運用する公募投資信託のリスク / 費用

■価格変動リスク

国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

■流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

■信用リスク

有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。また、実質的に投資した債券の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、債券価格が下落する可能性があり、損失を被るリスクがあります。

■為替変動リスク

外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。

■カントリーリスク(エマージング市場に関わるリスク)

当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。また、新興国の公社債は先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになる可能性があります。

したがって、お客様(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

お客様の負担となる費用について

◆お客様に直接ご負担いただく費用

購入時手数料:上限 3.30%(税抜3.00%)
※当社が直接販売している投資信託は購入時手数料はありませんが、「スポット購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。
※販売会社を通じて購入できる投資信託につきましては、購入時手数料は各販売会社ごとに定める料率となりますので、各販売会社までお問い合わせください。
換金(解約)時手数料・信託財産留保額:ありません。

◆お客様に間接的にご負担いただく費用

信託報酬:信託財産の純資産総額に対して 上限 年率1.6280%(税抜1.4800%)
監査費用:信託財産の純資産総額に対して 年率0.0055%(税抜0.005%)以内を乗じて得た額
その他の費用:組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料(それにかかる消費税)、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など。これらの費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。

ご注意

※① 上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、レオス・キャピタルワークスが運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等をご覧ください。

投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは各販売会社まで。
当社が直接販売する投資信託の詳細情報の照会先:コミュニケーション・センター 03-6266-0123(受付時間 営業日の9時~17時)
https://hifumi.rheos.jp/

※② セミナー等で金融商品の説明等をすることや、お客様からのご依頼がある場合に金融商品に関する追加の説明等をすることがあります。しかしながら、売買の推奨等を目的とした投資勧誘は行ないません。また、金融商品の案内、説明等はあくまで各お客様ご自身のご判断に資するための情報提供目的であり、金融商品の購入等を推奨するものでもありません。