無配当特定疾病障害介護保障保険（団体型）
多くのパパママが悩んでいる
投資信託で教育資金に備える
大メリット
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高いリターンが期待できる
長期の運用実績がある投資信託「ひふみ」
シリーズの運用で、一般的な学資保険よりも 投資信託の高いリターンが期待できます。
項目
元本保証
期待
リターン
学資保険
元本保証なし
契約時の
金利環境による
つみえーる
元本保証なし
投資商品・市場動向による
リターン予測を
シミュレーションで提示
投資商品・市場動向による
が高いリターンが望める
※ 本数値（243％）は、2010年7月に「30歳・男性・つみたて金額月額3万円・保障15年・通常プラン」の保険を選択し、ひふみ投信を購入して以後15年間継続保有した場合を前提に算出したシミュレーション値です。将来の投資成果・運用結果を示唆または保証するものではありません。
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未来の可能性を仮想的に体験できる「モンテカルロ・シミュレーション」により、お客様の目標の達成に必要な毎月のつみたて金額をシミュレーション。長期の資産運用をサポートします！
つみたて投資で
利益を「えーる」
長期の運用実績がある投資信託「ひふみ」シリーズの運用で、高いリターンが期待されます。
保険で
つみたて
投資に「えーる」
つみたて期間中、万一のこと※1があった際には、つみたて予定の資金を代わりにご用意※2。
これからつみたてる予定金額の合計が保険金として支払われます※3。
※1 保険金支払い事由についてはこちら
※2 保険金等は、引受保険会社であるT&Dフィナンシャル生命がお支払いします
※3 保険金額には上限があります
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保障や金額を柔軟に
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相続や贈与で予想より学費がかからず
つみたても保険も解約したい
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予定外の受験や留学で出費が増え
一時的に学資から補てんしたい
保険を継続するためには、つみたてを一時的に売却した後も、つみたてを継続する必要があります
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他社の保険に加入したので、保険は
解約したいが、つみたては継続したい
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環境や物価に変動があり、
つみたて投資の金額を増減したい
活かせる
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つみたて金額
シミュレーション
保険の有り・無しを
選択
最短5分で申込完了
月々の支払いイメージ
通常プランで15年間
私立大学（文科系）の大学入学費用（411万円※1）
をつみたてる場合
※1 出所：文部科学省「（参考2）国公私立大学の授業料等の推移」、文部科学省「（資料1）令和5年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」および全国大学生活協同組合連合会「第59回生生活実態調査 概要報告」より当社算出。
※2 保険料を除く
充実プランで10年間
国立大学（4年制）の大学入学費用（243万円※1）
をつみたてる場合
※1 出所：文部科学省「（参考2）国公私立大学の授業料等の推移」、文部科学省「（資料1）令和5年度私立大学入学者に係る初年度学生納付金平均額（定員1人当たり）の調査結果について」および全国大学生活協同組合連合会「第59回生生活実態調査 概要報告」より当社算出。
※2 保険料を除く
元本比較グラフおよび月々の支払いイメージは、つみたて購入時の参考としていただくための解説説明目的であり、金融商品の購入等を推奨するものではありません。
元本比較グラフおよび月々の支払いイメージは、ひふみワールドへのつみたて投資を行なった場合について作成しています。表示されているつみたて金額は目標達成率を90%とした場合のものです。
元本比較グラフおよび月々の支払イメージは、信頼できる情報に基づき作成しておりますが、内容の正確性・完全性を保証するものではなく、また当シミュレーションの内容は予告なく変更される場合があります。
元本比較グラフおよび月々の支払イメージにおけるシミュレーションでは、ひふみワールドの2019年11月から2025年4月までの実績のリターンとリスク水準に基づき、毎月のリターンが正規分布する前提で予測しています。税金や売買にかかる手数料等は考慮しておりません。実際の運用実績とは異なる場合があります。また、将来の結果等をお約束するものでもありません。
保険料イメージ
つみたて金額
30,000円
つみたて期間
15年
30歳
40歳
通常プラン
充実プラン
通常プラン
充実プラン
障害・介護状態になった場合、または死亡した時に、給付金等をお支払いします
三大疾病（がん・脳卒中・心筋梗塞）、障害・介護状態になった場合、または死亡した時に、給付金等をお支払いします
※ プランについて、詳しくは重要事項説明書をご覧ください
よくあるご質問
保険料の支払い方法を教えてください。
保険料はクレジットカード払いになります。対象ブランドは（VISA / MASTER / JCB / AMEX / DINERS）です。
保険に加入条件はありますか？
レオス・キャピタルワークスが指定した投資信託で、ひふみWebサービスからつみたて購入をしている20～65歳の方が加入いただけます。
（保障期間は最長70歳までとなります）。
加入の際に医師の診断書が必要ですか？
医師の診断書は必要ありません。ただし、保険加入申し込みの際に告知内容についての複数の質問にお客様ご自身で回答いただき、そのうち1つでも「いいえ」の回答があると申込不可となりますのでご注意ください。
保険を解約して、つみたて投資だけ継続することはできますか？
可能です。その後、加入条件を満たしていれば、改めて保険に加入することもできます。
保険金等の支払事由は何ですか？
通常プラン：死亡保障＋障害・介護保障※1に対応しています。
充実プラン：死亡保障＋障害・介護保障※1＋三大疾病※2に対応しています。
※1
疾病の発病、傷害の発生により、国民年金法に基づく障害等級2級以上に認定された場合または、疾病の発病、傷害の発生により、介護保険法に基づく公的介護保険制度による要介護２以上に認定された場合
※2
【がん】生まれて初めてがん（悪性新生物）と診断確定された場合（上皮内がんは含まない）
【急性心筋梗塞】急性心筋梗塞を発病し、その治療を目的として手術または20日以上の入院をされた場合
【脳卒中】脳卒中を発病し、その治療を目的として手術または20日以上の入院をされた場合
つみたて投資の名義と異なる人が被保険者となりますか？
毎月固定額のつみたて投資の契約者が被保険者となります。その他の名義の方は被保険者になることはできません。
つみたて投資はどのような投資信託で行われますか？
レオス・キャピタルワークスが販売・運用する投資信託「ひふみ」シリーズです。
つみたて契約を休止または解約したら保険はどうなりますか？
保険契約を続けることができません。（自動解約となります。）
つみたて契約を減額したら保険はどうなりますか？
保険契約内容はそのまま維持されます。つみたての拠出金額に合わせて、保険金額を減額したい場合は、保険マイページよりお手続きください。
つみたて契約を増額したら保険はどうなりますか？
保険契約内容はそのまま維持されます。保険金額の増額はできませんので、増額をご希望の場合には現在の保険を解約してから再度お申込みいただきます。なお、加入には再度健康告知が必要です。
また、保障の開始まで無保険状態となり、がん（悪性新生物）については加入日から90日間免責期間となりますので注意が必要です。
保険料の引落ができなかった場合、どうしたらいいですか？
翌月に2か月分の保険料を請求させていただきます。2か月連続で引き落としができなかった場合、失効となりますのでご注意下さい。
障害認定を受けた後、死亡した場合、障害介護給付金と死亡保険金の両方を受け取れますか？
障害介護給付金をお支払いした後に、死亡保険金はお支払いしません。
がんと診断確定された年に、要介護認定もされた場合、
三大疾病給付金と障害介護給付金を同時に請求できますか？
三大疾病給付金と障害介護給付金を重複してお支払いできません。
障害介護給付金はどのようなときに支払われますか？
以下のいずれかに該当した場合にお支払いします。
- 1.国民年金法に基づく障害等級2級以上の状態に該当していると認定された場合
- 2.公的介護保険制度による要介護認定を受け、要介護2以上の状態に該当していると認定された場合
詳細については、約款（マイページから参照可能）をご確認ください。
三大疾病給付金はどのようなときに支払われますか？
以下のいずれかに該当した場合にお支払いします。
- 1.生まれて初めてがん（悪性新生物）と診断確定された場合
- 2.心筋梗塞または脳卒中を発病し、その治療を目的として手術または20日以上の入院をした場合
詳細については、約款（マイページから参照可能）をご確認ください。
保険は年齢が上がると保険料は変わりますか？
毎年の更新日に変わります。更新日は6月1日です。
保険料は掛け捨てですか？
はい。解約払戻金はありません。
iDeCo（個人型確定拠出年金）でも買うことはできますか？
現在はiDeCo（個人型確定拠出年金）の運営管理機関によるお取り扱いがございません。
確定申告および年末調整において、生命保険料控除を利用できますか？
保険料部分については確定申告および年末調整の生命保険料控除の対象です。毎年、10月に保険料控除証明書が発行され、マイページから取得できます。
保険金の受取時の課税はどうなりますか？
障害介護給付金・三大疾病給付金は非課税です。死亡保険金は相続税（保険料負担者・被保険者がともに本人の場合）の対象となります。
正式名称（保険）
無配当特定疾病障害介護保険（団体型）
引受保険会社
T&Dフィナンシャル生命保険株式会社
団体保険契約者（加入勧奨者）
当社
加入対象者
当社の総合取引口座（直販口座）で毎月同額つみたて契約を利用中のお客様
※ 保険加入後に加入対象者の条件から外れた場合は、脱退とする。
申込方法
当社webサイト
保険対象積立金額の制限
3,000円以上・毎月同額つみたての合計額（申込時点）以下・1,000円単位
保険期間の範囲
5年以上、30年以下（70歳まで）
保険金額上限
4,000万円
加入可能年齢
20歳～65歳（申込時点）
保険料の支払い方法
クレジットカード払
つみえーる：無配当特定疾病障害介護保障保険（団体型）について
- この保険はレオス・キャピタルワークス株式会社を保険契約者（加入勧奨者）とし、保険契約者の総合取引口座にて投資信託の毎月同額つみたて契約の利用者を被保険者とする、団体保険です。
- 保障期間中に被保険者が所定の状態に該当（または死亡）した場合に給付金（または保険金）が支払われます。給付金（または保険金）額は、保険対象積立金額（毎月のつみたて金額×12）に基づいて計算され、加入時の保険対象積立金額がこの保険の基準金額となります。なお、保険料は毎年更新されます。
- この保険はつみたてシミュレーションにおける目標金額や運用利益の保証、運用による損失を補填するものではありません。
- がんについては、この保険の責任開始日からその日を含めて91日目より保障を開始します。責任開始日から一定の期間、保障はありませんのでご注意ください。
- 被保険者が所定の状態に該当し給付金等をお支払いした場合、その後別の所定の状態に該当しても給付金等のお支払はありません。
- ご加入の際には健康告知が必要です。告知事項に該当する場合、お申込いただけません。
- この保険には解約払戻金はありません。
- この保険はクーリング・オフ制度の対象外です。
- その他ご注意いただきたい事項についてくわしくは、重要事項説明書をご確認ください。
投資信託にかかるリスクについて
■価格変動リスク
国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
■流動性リスク
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。
■信用リスク
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。また、実質的に投資した債券の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、債券価格が下落する可能性があり、損失を被るリスクがあります。
■為替変動リスク
外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。
■カントリーリスク（エマージング市場に関わるリスク）
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場（新興国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。また、新興国の公社債は先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになる可能性があります。
未上場株式等への投資に関する主なリスク
投資事業有限責任組合を通じて実質的に未上場株式等に投資を行なうファンドでは、他の金融商品を組み入れた投資信託と比較して、加えて、主に以下のリスクがあります。これらのリスクにより、基準価額が大きく下落し、損失を被るリスクがあります。
- 当該ファンドが実質的に投資する未上場株式等は、各銘柄の価格が各企業の個別要因やイベント（デフォルト、上場、Ｍ＆Ａ等）によって大きく変動し、上場企業の株式とは値動きの方向性や変動率が大きく異なる場合があるため、評価額が大きく変動し、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
- 当該ファンドが実質的に投資する未上場株式等は流動性が著しく乏しいため、売却時に不利な価格での取引をせざるを得なくなるなど、流動性リスクおよび各種リスクの影響が大きくなる可能性があります。
- 未上場株式等の評価額については、その時点で入手できる情報に基づいた公正価値の見積りであり、日々の投資信託の基準価額算出においては、影響を受ける可能性のある重要な事象を完全かつ正確に反映することが困難となります。
※ 未上場株式等への投資に関するリスクは上記に限定されるものではありません。
投資信託にかかる費用について
■お客様に直接ご負担いただく費用
購入時手数料・換金（解約）時手数料・信託財産留保額はありません。なお、「スポット購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。
■お客様に直接ご負担いただく費用
次のとおりです
信託財産の純資産総額に対して上限年率1.650%（税抜年率1.500%）
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料（それにかかる消費税等）、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（監査費用）およびそれにかかる消費税等、受託会社の立て替えた立替金の利息など。監査費用は日々計算されて、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。
投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等をご覧ください。