商品概要

運用の特長

  • 1
    主に日本の成長企業に投資します
  • 2
    守りながらふやす運用に挑戦します
  • 3
    顔が見える運用
コスト
販売会社一覧
お申込みメモ

コスト

純資産総額に応じて信託報酬率が低くなります。(純資産総額が一定金額に達すると、一定金額を超えた部分に対して信託報酬が逓減される仕組み)

純資産総額信託報酬率(年率)
500億円まで 1.078%(税込)
500億円を超える部分 0.968%(税込)
1,000億円を超える部分 0.858%(税込)

信託報酬は日々公表される基準価額を算出する際に、信託財産から日割りで計算した信託報酬を差し引いているため、別途お支払いいただく必要はございません。その他上記コスト以外に発生するコストについては投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

販売会社

銀行
証券会社
その他
金融機関
販売会社名 ※1つみたて投資枠取り扱い
株式会社あおぞら銀行
株式会社青森みちのく銀行 -
株式会社秋田銀行
株式会社足利銀行
株式会社イオン銀行
株式会社伊予銀行 -
株式会社岩手銀行 -
株式会社愛媛銀行
※つみたて投資枠専用
株式会社大分銀行 -
株式会社大垣共立銀行 -
株式会社沖縄銀行 -
株式会社鹿児島銀行
※取次先金融機関
(委託金融商品取引業者 九州FG証券株式会社)
株式会社関西みらい銀行
株式会社北九州銀行
株式会社京都銀行
株式会社熊本銀行
株式会社群馬銀行 -
株式会社京葉銀行
※つみたて投資枠専用
株式会社佐賀銀行 -
株式会社滋賀銀行
株式会社四国銀行 -
株式会社静岡銀行
株式会社七十七銀行 -
株式会社清水銀行
株式会社十八親和銀行
株式会社荘内銀行
株式会社常陽銀行
スルガ銀行株式会社
ソニー銀行株式会社
株式会社第四北越銀行
株式会社但馬銀行 -
株式会社筑邦銀行 -
株式会社千葉銀行
※2 つみたて投資枠専用
株式会社千葉興業銀行
株式会社東邦銀行
株式会社東和銀行
株式会社栃木銀行
株式会社鳥取銀行 -
株式会社長崎銀行
※つみたて投資枠専用
株式会社南都銀行 -
株式会社西日本シティ銀行
※つみたて投資枠専用
株式会社八十二銀行
株式会社肥後銀行
※取次先金融機関
(委託金融商品取引業者 九州FG証券株式会社)
株式会社百五銀行 -
株式会社福岡銀行
株式会社福島銀行
PayPay銀行株式会社
株式会社北都銀行
株式会社北洋銀行
株式会社北陸銀行 -
株式会社北海道銀行
三井住友信託銀行株式会社 -
株式会社三菱UFJ銀行
※2 つみたて投資枠専用
三菱UFJ信託銀行株式会社
※2 つみたて投資枠専用
株式会社もみじ銀行
株式会社山口銀行
株式会社山梨中央銀行
株式会社横浜銀行
(※1)「販売会社一覧」には取次先金融機関が含まれます。
(※2)つみたて投資枠専用の場合、つみたて投資枠以外でのひふみプラスのお取り扱いはございません。
販売会社名つみたて投資枠取り扱い
あかつき証券株式会社
SMBC日興証券株式会社
株式会社SBI証券
株式会社SBIネオトレード証券
FFG証券株式会社
岡三証券株式会社
おきぎん証券株式会社
OKB証券株式会社 -
九州FG証券株式会社
京銀証券株式会社 -
ぐんぎん証券株式会社 -
四国アライアンス証券株式会社 -
静銀ティーエム証券株式会社 -
七十七証券株式会社 -
GMOクリック証券株式会社
Jトラストグローバル証券株式会社(JTG証券)
株式会社スマートプラス -
十六TT証券株式会社
大和コネクト証券株式会社
大和証券株式会社
※つみたて投資枠専用
中銀証券株式会社 -
tsumiki証券株式会社
東海東京証券株式会社
とうほう証券株式会社 -
内藤証券株式会社 -
長野證券株式会社
南都まほろば証券 -
野村證券株式会社
※つみたて投資枠専用
八十二証券株式会社 -
浜銀TT証券株式会社 -
百五証券株式会社 -
ひろぎん証券株式会社 -
PayPay証券株式会社
ほくほくTT証券株式会社 -
北洋証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
三菱UFJ eスマート証券株式会社 -
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社
※つみたて投資枠専用
moomoo証券株式会社 -
楽天証券株式会社
リテラ・クレア証券株式会社
※つみたて投資枠専用
(※)つみたて投資枠専用の場合、つみたて投資枠以外でのひふみプラスのお取り扱いはございません。
(※)上光証券株式会社は、2019年4月1日付で北洋証券株式会社に商号変更しました。
販売会社名つみたて投資枠取り扱い
岡崎信用金庫 -
おかやま信用金庫
第一生命保険株式会社 -
広島信用金庫
(※)つみたて投資枠専用の場合、つみたて投資枠以外でのひふみプラスのお取り扱いはございません。

お申込みメモ

購入単位 販売会社が定める単位となります。
購入価額 ご購入のお申込受付日の翌営業日の基準価額(1万口当たり)
購入代金 販売会社が定める日までに販売会社にお支払いください。
換金単位 販売会社が定める単位となります。
換金価額 解約の請求受付日の翌営業日の基準価額(1万口当たり)
換金代金 解約の請求受付日から起算して5営業日目から、販売会社の本・支店等においてお支払いいたします。
申込締切時間 購入・換金ともに、原則として毎営業日の午後3時30分までに受け付けたものを当日のお申込みとします。
ただし、販売会社によって受付時間が異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
換金制限 「ひふみプラス」の残高、市場の流動性の状況等によっては、委託会社の判断により換金の金額に制限を設ける場合や換金のご請求の受付時間に制限を設ける場合があります。
購入・換金申込受付の中止および取消 金融商品取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金のお申込みの受付けを中止すること、および既に受け付けた購入・換金のお申込みの受付けを取り消す場合があります。
信託期間 無期限(2012年5月28日設定)。
ただし、約款の規定に基づき、信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。
繰上償還 信託契約の一部解約により受益権の口数が5億口を下回った場合またはこの信託契約を解約することがお客様(受益者)のために有利であると認めるとき、もしくはやむを得ない事情が発生したときは、この信託契約を解約し、信託を終了させる場合があります。
決算日 毎年9月30日(休業日の場合には、翌営業日)
収益分配 年1回の毎決算時に、原則として、次の方針に基づき分配を行ないます。
分配金額は、委託会社が基準価額水準・市況動向等を勘案して決定します。ただし、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。
「自動けいぞく投資コース」をお申込みの場合には、収益分配金は税引き後に無手数料で再投資されます。
なお、お取り扱い可能なコースおよびコース名については販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にお問い合わせください。
信託金の限度額 2兆円
公告 電子公告の方法により行ない、 ホームページに掲載します。
運用報告書 原則、毎年9月の決算時および償還時に、交付運用報告書を委託会社が作成し、販売会社を通じてお客様(受益者)に提供等を行ないます。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。配当控除の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA(少額投資非課税制度)の適用対象となります。「ひふみプラス」は、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」および「つみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象ですが、販売会社により取り扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。 税法が改正された場合等には、変更となる場合があります。
ひふみプラスに係るリスクについて
「ひふみプラス」は、国内外の株式を組み入れるため、株価変動の影響を大きく受けます。
一般に株式の価格は、個々の企業の活動や業績、国内および国外の経済・政治情勢などの影響を受け変動するため、株式の価格が下落した場合には基準価額は下落し、投資元本を割り込むことがあります(株価変動リスク)。
外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、 損失が生じることがあります。また、当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、「ひふみプラス」の基準価額が大きく変動するリスクがあります(為替変動リスクとカントリーリスク)。
したがって、お客様(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、 基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。この他には、流動性リスクや信用リスク等があります。
詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。
お客様の負担となる費用について

◇お客様に直接ご負担いただく費用

申込金額に対する手数料率は3.30%(税抜3.00%)を上限として、販売会社が定める料率とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は無手数料です。

◇お客様に間接的にご負担いただく費用

信託報酬
信託財産の純資産総額に対して下記に記載の率を乗じて得た額。信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。日々計算されて、投資信託の基準価額に反映されます。
なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき「ひふみプラス」の信託財産から支払われます。
また、ひふみプラスは、純資産総額が一定金額に達すると、一定金額を超えた部分に対して信託報酬が逓減される仕組みとなっています。
信託財産の純資産総額500億円まで 年率1.078%(税抜年率0.980%)
信託財産の純資産総額500億円を超える部分 年率0.968%(税抜年率0.880%)
信託財産の純資産総額1,000億円を超える部分 年率0.858%(税抜年率0.780%)
その他費用・手数料
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料(それにかかる消費税等)、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用(監査費用)およびそれにかかる消費税等、受託会社の立て替えた立替金の利息など。
監査費用は日々計算されて毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。