ひふみプラス

追加型投信/内外/株式

 月次運用レポート

レオス・キャピタルワークスよりお客様へ
運用状況ならびに運用責任者からお客様への
メッセージなどをご報告します。

走る人 ひふみプラス

運用実績

運用実績

基準価額の推移(日次)

純資産総額の推移(月次)

運用成績

1ヶ月 3ヶ月 6ヶ月 1年 3年 設定来

ひふみプラスの運用状況

ひふみプラス 投資信託財産の構成

分配の推移(1万口当たり、税引前)

設定来合計
  • 当レポートで言う基準価額とは「ひふみプラス」の一万口あたりの値段のことです。また信託報酬控除後の値です。信託報酬は、純資産総額が500億円までは年率1.0780%(税込)、500億円を超え1,000億円までの部分は年率0.9680%(税込)、1,000億円を超える部分については年率0.8580%(税込)となります。
  • 現金等比率は、マザーファンドの純資産総額に占める「現金その他」の割合です。
  • ひふみプラスの当初設定日の前営業日(2012年5月25日)を10,000円として指数化し、基準価額とTOPIXのグラフや設定来の運用成績の表を作成しています。
  • TOPIXは、全てTOPIX(配当込み)を用いています。TOPIX(配当込み)は当ファンドのベンチマーク(運用する際に目標とする基準)ではありませんが、参考として記載しています。TOPIXは、株式会社JPX総研が算出、公表する株価指数です。日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。
  • TOPIX等の指数値およびTOPIX等に係る標章または商標は、株式会社JPX総研または株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIX等に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIX等に係る標章または商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIX等の指数値の算出または公表の誤謬、遅延または中断に対し、責任を負いません。当ファンドは、JPXにより提供、保証または販売されるものではなく、当ファンドの設定、販売および販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
  • 当レポートにおいて特段の注記がない場合は、作成基準日時点における組入銘柄比率や運用実績を表しています。また運用成績など 表記の値については小数点第三位を四捨五入して表示しています。そのため組入比率などでは合計が100%にならない場合があります。
  • 「純資産総額」は100万円未満を切捨てで表示しています。
  • ひふみプラスは、ひふみ投信マザーファンド(親投資信託)を通じて実質的に株式に投資しています。
  • 「現金等」には未収・未払項目などが含まれるため、マイナスとなる場合があります。

資産配分比率などの状況

ひふみ投信マザーファンドの状況

純資産総額
組み入れ銘柄数

資産配分比率

市場別比率

  • 「資産配分比率」「市場別比率」「業種別比率」 はマザーファンドの純資産総額に対する比率を表示しております。
  • 「資産配分比率」の株式には新株予約権を含む場合があります。「海外投資証券」はREIT(不動産投資信託)等です。
  • 「現金等」には未収・未払項目などが含まれるため、マイナスとなる場合があります。

業種別比率

  • 業種別比率について:東証33業種分類を用いて表示しています。非保有の業種は表示されません。
  • また海外株式、海外投資証券については「その他海外株」として表示しています。

銘柄紹介(基準日時点の組入比率1~10位)

銘柄名 銘柄
コード
規模 上場市場 業種 組入
比率
銘柄紹介
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
1 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
2 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
3 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
4 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
5 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
6 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
7 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
8 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
9 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
10 銘柄名
銘柄コード
規模
上場市場
業種
組入比率
銘柄紹介
  • 規模は作成基準日時点の時価総額と以下の区分に基づき作成しています。
    大型(3,000億円以上)、中小型(300億円以上、3,000億円未満)、超小型(300億円未満)
  • 「組入比率」はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。

銘柄名 銘柄
コード
規模 上場市場 業種 組入比率
1
2
3
4
5
6
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8
9
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30
  • 規模は以下の区分に基づき作成しています。
    大型(3,000億円以上)、中小型(300億円以上、3,000億円未満)、超小型(300億円未満)
  • 「組入比率」はマザーファンドの純資産総額に対する比率です。

当資料のご留意点

  • ■当資料はレオス・キャピタルワークスが作成した販売用資料です。投資信託のお申込みにあたっては、事前に販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
  • ■当資料に記載されている当社が運用する投資信託の過去の運用結果等は、将来の結果等をお約束するものではありません。また、当該過去の運用結果等は、当該投資信託に投資をされた各投資家の利回りを表すものではありません。運用実績は投資信託の利益にかかる税金等を考慮していません。
  • ■当資料は作成日における信頼できる情報に基づき作成しておりますが、内容の正確性・完全性を保証するものではなく、また記載されている内容は予告なく変更される場合があります。
  • ■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ■セミナー等で金融商品の説明等をすることや、お客様からのご依頼がある場合に金融商品に関連する追加の説明等をすることがあります。しかしながら、売買の推奨等を目的とした投資勧誘は行ないません。また、金融商品の案内、説明等はあくまで各お客様ご自身のご判断に資するための情報提供目的であり、金融商品の購入等を推奨するものでもありません。

市場動向・運用状況等

投資環境(株式市場等での出来事)について

トレーディング部長

トレーディング部長
岡田 雄大

  • 組入比率など運用についての記述は、すべてひふみ投信マザーファンドに関するご説明です。
  • 当資料では「ひふみ投信マザーファンド」のことを「ひふみ」と略する場合があります。
  • 日経平均株価に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社日本経済新聞社に帰属します。
  • 後述の「当資料のご留意点」を必ずご覧ください。

運用責任者よりお客様へ

ひふみプラス 運用責任者 ファンドマネージャー

ひふみプラス 運用責任者
ファンドマネージャー
佐々木 靖人

  • 組入比率など運用についての記述は、すべてひふみ投信マザーファンドに関するご説明です。
  • 当資料では「ひふみ投信マザーファンド」のことを「ひふみ」と略する場合があります。
  • 後述の「当資料のご留意点」を必ずご覧ください。

市場環境の見通しについて

運用本部室長

運用本部
経済調査室長
三宅一弘

運用メンバーからのメッセージ

毎月、トピックを用意して運用メンバーのコメントを集めています。
多様な考えや価値観をお届けすることを通じて、新しい視点を持っていただくきっかけになれば幸いです。

今月のトピック

運用1 Fujino Hideto
藤野 英人
代表取締役会長兼社長
最高投資責任者
運用2 Yuasa Mitsuhiro
湯浅 光裕
代表取締役副社長
未来戦略部長
運用3 Watanabe Shota
渡邉 庄太
運用本部長
株式戦略部長
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用4 Yatsuo Hisashi
八尾 尚志
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用5 Sasaki Yasuto
佐々木 靖人
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用6 Wei Shanshan
韋 珊珊
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用7 Takahashi Ryo
高橋 亮
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用8 Ono Shotaro
小野 頌太郎
シニア・アナリスト
運用9 Senoh Masanao
妹尾 昌直
シニア・アナリスト
運用10 Oshiro Shintaro
大城 真太郎
シニア・アナリスト
運用11 Naito Makoto
内藤 誠
シニア・アナリスト
運用12 Tada Kensuke
多田 憲介
アナリスト
運用13 Miyake Kazuhiro
三宅 一弘
運用本部
経済調査室長
運用14 Hashimoto Yuichi
橋本 裕一
マーケットエコノミスト
運用1 Fujino Hideto
藤野 英人
代表取締役会長兼社長
最高投資責任者
運用2 Yuasa Mitsuhiro
湯浅 光裕
代表取締役副社長
未来戦略部長
運用3 Watanabe Shota
渡邉 庄太
運用本部長
株式戦略部長
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用4 Yatsuo Hisashi
八尾 尚志
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用5 Sasaki Yasuto
佐々木 靖人
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用6 Wei Shanshan
韋 珊珊
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用7 Takahashi Ryo
高橋 亮
シニア・アナリスト
シニア・ファンドマネージャー
運用8 Ono Shotaro
小野 頌太郎
シニア・アナリスト
運用9 Senoh Masanao
妹尾 昌直
シニア・アナリスト
運用10 Oshiro Shintaro
大城 真太郎
シニア・アナリスト
運用11 Naito Makoto
内藤 誠
シニア・アナリスト
運用12 Tada Kensuke
多田 憲介
アナリスト
運用13 Miyake Kazuhiro
三宅 一弘
運用本部
経済調査室長
運用14 Hashimoto Yuichi
橋本 裕一
マーケットエコノミスト

組入銘柄のご紹介

「ひふみ投信マザーファンド」で投資している会社をピックアップしてご説明します。

株価(月次)と純利益(年次)の推移
  • 組入銘柄のご紹介は、個別銘柄を推奨するものではございません。当レポート発行時点での組入れをお約束するものではありません。
  • 株価などのグラフについては、Bloombergの情報に基づきレオス・キャピタルワークスが作成しています。
  • 過去の実績は、将来の収益をお約束するものではありません。
  • 組入銘柄のご紹介は、個別銘柄を推奨するものではございません。当レポート発行時点での組入れをお約束するものではありません。
  • 株価などのグラフについては、Bloombergの情報に基づきレオス・キャピタルワークスが作成しています。
  • 過去の実績は、将来の収益をお約束するものではありません。
R&Iファンド大賞

「R&Iファンド大賞」は、R&Iが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報(ただし、その正確性及び完全性につきR&Iが保証するものではありません)の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第299条第1項第28号に規定されるその他業務(信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務)です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はR&Iに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。R&Iファンド大賞2019の「NISA部門」では2017、2018、2019年それぞれの3月末時点における1年間の運用実績データを用いた定量評価(シャープ・レシオを採用)がいずれも上位75%に入っているファンドに関して、2019年3月末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰しています。表彰対象は償還予定日まで1年以上の期間を有し、残高が30億円以上かつカテゴリー内で上位50%以上の条件を満たすファンドとしています。R&I独自の「NISAスクリーニング」基準を満たした国内籍公募追加型株式投信を対象にしており、基本的にR&Iによる分類をベースとしています。ひふみプラスは、「NISA部門/国内株式部門」で2017年最優秀ファンド賞、2018年および2019年優秀ファンド賞と3年連続で受賞いたしました。

当資料のご留意点

  • ■当資料はレオス・キャピタルワークスが作成した販売用資料です。投資信託のお申込みにあたっては、事前に販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
  • ■当資料に記載されている当社が運用する投資信託の過去の運用結果等は、将来の結果等をお約束するものではありません。また、当該過去の運用結果等は、当該投資信託に投資をされた各投資家の利回りを表すものではありません。運用実績は投資信託の利益にかかる税金等を考慮していません。
  • ■当資料は作成日における信頼できる情報に基づき作成しておりますが、内容の正確性・完全性を保証するものではなく、また記載されている内容は予告なく変更される場合があります。
  • ■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ■セミナー等で金融商品の説明等をすることや、お客様からのご依頼がある場合に金融商品に関連する追加の説明等をすることがあります。しかしながら、売買の推奨等を目的とした投資勧誘は行ないません。また、金融商品の案内、説明等はあくまで各お客様ご自身のご判断に資するための情報提供目的であり、金融商品の購入等を推奨するものでもありません。

ファンド情報

ひふみプラスの特色

「ひふみプラス」はマザーファンドを通じて信託財産の長期的な成長を図るため、次の仕組みで運用します。

  • ①国内外の上場株式を主要な投資対象とし、市場価値が割安と考えられる銘柄を選別して長期的に投資します。
  • ②株式の組入比率は変化します。
  • ③運用はファミリーファンド方式により、マザーファンドを通じて行ないます。

投資リスク

  • ■基準価額の変動要因
  • ・「ひふみプラス」は、マザーファンドを通じて株式など値動きのある証券(外国の証券には為替リスクもあります。)に投資いたしますので、基準価額は、大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割り込むことがあります。これらの運用により生じる利益および損失は、すべてお客様(受益者)に帰属します。
  • 投資信託は預貯金等とは異なります。
  • ■基準価額の変動要因となる主なリスク
価格変動リスク 国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。
流動性リスク 有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。
信用リスク 有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。
為替変動リスク 外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。
カントリーリスク
(エマージング市場
に関わるリスク)
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。
  • 投資リスク(基準価額の変動要因)は、上記に限定されるものではありません。

お申込メモ

商品分類 追加型投信/内外/株式
当初設定日 2012年5月28日
信託期間 無期限
決算日 毎年9月30日(休業日の場合、翌営業日)
収益の分配 決算時に収益分配方針に基づいて分配を行ないます。
購入単位 販売会社が定める単位となります。なお、収益分配金の再投資は、1円以上1円単位となります。
購入価額 ご購入のお申込受付日の翌営業日の基準価額(1万口当り)
購入代金 販売会社が定める日までに販売会社にお支払いください。
換金(解約)単位 販売会社が定める単位となります。
換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額(1万口当り)
換金代金 換金申込受付日から起算して5営業日目から販売会社の本・支店等においてお支払いいたします。
申込締切時間 購入・換金ともに、毎営業日の15時までに受け付けたものを当日のお申込みとします。
ただし、販売会社によって受付時間が異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
課税関係 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。配当控除の適用はありません。公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。税法が改正された場合等には、変更となる場合があります。確定拠出年金制度の加入者については、確定拠出年金の積立金の運用にかかる税制が適用されます。

お客様にご負担いただく費用

  • ◇直接ご負担いただく費用
  • 申込手数料 :3.30%(税抜き3.00%)を上限として、販売会社が定める料率とします。
    「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は無手数料です。
  • 信託財産留保額:ありません。
  • ◇間接的にご負担いただく費用: 次のとおりです。
運用管理費用
(信託報酬)
※上段は年率
下段は税抜年率
信託財産の純資産総額に対して下記に記載の率を乗じて得た額。
信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。日々計算されて、投資信託の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき「ひふみプラス」の信託財産から支払われます。また、ひふみプラスは、純資産総額が一定金額に達すると、一定金額を超えた部分に対して信託報酬が逓減される仕組みとなっています。
運用管理費用の配分(上段は年率、下段は税抜年率です。)
純資産総額 委託会社 販売会社 受託会社 合計
  500億円まで 0.5005%
(0.4550%)
0.5005%
(0.4550%)
0.0770%
(0.0700%)
1.0780%
(0.9800%)
  500億円を超える部分 0.4455%
(0.4050%)
0.4455%
(0.4050%)
0.0770%
(0.0700%)
0.9680%
(0.8800%)
  1000億円を超える部分 0.3905%
(0.3550%)
0.3905%
(0.3550%)
0.0770%
(0.0700%)
0.8580%
(0.7800%)
監査費用 信託財産の純資産総額に対して年率0.0055%(税込)以内を乗じて得た額。監査費用は監査法人との契約条件の見直しにより変更となる場合があります。日々計算されて、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
その他費用・
手数料
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料 (それにかかる消費税)、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立て替えた立替金の利息など。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。
  • 手数料等の合計金額については保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

当資料のご留意点

  • ■当資料はレオス・キャピタルワークスが作成した販売用資料です。投資信託のお申込みにあたっては、事前に販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を十分にお読みになり、ご自身でご判断ください。
  • ■当資料に記載されている当社が運用する投資信託の過去の運用結果等は、将来の結果等をお約束するものではありません。また、当該過去の運用結果等は、当該投資信託に投資をされた各投資家の利回りを表すものではありません。運用実績は投資信託の利益にかかる税金等を考慮していません。
  • ■当資料は作成日における信頼できる情報に基づき作成しておりますが、内容の正確性・完全性を保証するものではなく、また記載されている内容は予告なく変更される場合があります。
  • ■投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • ■セミナー等で金融商品の説明等をすることや、お客様からのご依頼がある場合に金融商品に関連する追加の説明等をすることがあります。しかしながら、売買の推奨等を目的とした投資勧誘は行ないません。また、金融商品の案内、説明等はあくまで各お客様ご自身のご判断に資するための情報提供目的であり、金融商品の購入等を推奨するものでもありません。

販売会社

※お申込み、投資信託説明書(交付目論見書)のご請求は、販売会社へお申し出ください。

委託会社
レオス・キャピタルワークス株式会社
金融商品取引業者
 関東財務局長(金商)第1151号
加入協会
 一般社団法人投資信託協会
 一般社団法人日本投資顧問業協会
受託会社
三井住友信託銀行株式会社
販売会社
「販売会社」でご確認いただけます

レオス・キャピタルワークス株式会社

電話:03-6266-0129

受付時間:営業日の9時~17時

ウェブサイト:https://www.rheos.jp/

  • 詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)をご確認ください。