まるごとひふみ100

地球のよいものまるごと投資
みんなでみらいをまるごとひふみ
まるごとひふみ100は、日本を含む世界の株式に投資する投資信託です。

基本情報

まるごとひふみ100は、ファンド・オブ・ファンズ方式(※)により複数のファンドを通じて、国内外の株式に実質的に投資します。
組み入れるのは、いずれもレオス・キャピタルワークスが自ら運用するファンドです。守りながらふやす運用に挑戦し、お客様の長期的な資産形成を応援します。

ファンド・オブ・ファンズ方式:直接株式や債券に投資するのではなく、複数の投資信託証券(ファンズ)を組み入れて行なう運用方式

投資対象
国内外の株式
購入できる場所
販売会社
最新の基準価額
基準価額前日比純資産総額

基準価額推移はこちら

交付目論見書

まるごとひふみ100について投資判断に必要な重要事項を説明した書類です。お申込みの際には必ずご確認ください。

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請求目論見書

交付目論見書の内容に加え、まるごとひふみ100の沿革や経理状況などの追加的な情報が記載されています。

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有価証券届出書の届出の効力の発生の有無
有価証券届出書を2021年2月26日に関東財務局長に提出しており、2021年3月14日にその届出書の効力が生じております。

まるごとひふみコンセプトムービー

まるごとひふみ100に係るリスクについて
<価格変動リスク>
国内外の株式を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

<流動性リスク>
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、投資対象とする投資信託証券においては組入有価証券を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

<信用リスク>
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあり、基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。

<為替変動リスク>
投資対象とする投資信託証券において外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。

<カントリーリスク(エマージング市場に関わるリスク)>
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、基準価額が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。
お客様の負担となる費用について

◇お客様に直接ご負担いただく費用

購入手数料
申込金額に対する手数料率は3.30%(税抜3.00%)を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は無手数料です。
信託財産留保額
ありません。

◇お客様に間接的にご負担いただく費用:次のとおりです

信託報酬
実質的な負担は、信託財産の日々の純資産総額に対して年率1.3376%(税抜年率1.2160%)程度を乗じて得た額。
信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。日々計算されて、投資信託の基準価額に反映されます。毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき「まるごとひふみ100」の信託財産から支払われます。
実質的な負担とは、「まるごとひふみ100」の信託報酬(年率1.320%(税抜年率1.200%))に、基本の組入比率で按分した投資対象ファンドの信託報酬(年率0.0176%(税抜年率0.0160%))を加味して、お客様に実質的に負担していただく信託報酬率です。この値は目安であり、投資対象ファンドへの投資比率の変更等により変動します。また、投資対象ファンドの変更等により今後変更となる場合があります。
監査費用
信託財産の純資産総額に対して年率0.0055%(税抜年率0.0050%)を乗じて得た額(なお、上限を年間99万円(税抜年間90万円)とします。当該上限金額は契約条件の見直しにより変更となる場合があります。)。
日々計算されて、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。
その他の費用
投資対象とする投資信託証券における諸費用および税金等、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立て替えた立替金の利息など。
これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。
ファンドマネージャー
メッセージ
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