ひふみワールド年金

世界にあふれるビックリ!をみつけにいこう
ひふみワールド年金は、確定拠出年金制度を通じて購入することができる
ひふみワールドシリーズの投資信託です

基本情報

ひふみワールド年金は、日本を除く世界の成長企業に投資をする投資信託(ひふみワールドシリーズ)です。

「世界にあふれるビックリ!をみつけにいこう」をコンセプトとし、今まで知られていなかった斬新なモノやサービスなど、新しい「!」(ビックリ)をお届けします。

直販で扱うひふみワールドと同じ「ひふみワールドマザーファンド」に投資しているため、直販投信と投資方針、組入銘柄等に相違はありません。税制面のメリットが大きい確定拠出年金専用のファンドです。

投資対象
海外の株式
購入できる場所
取扱い開始次第、ご案内予定
最新の基準価額
基準価額前日比純資産総額

基準価額推移はこちら

交付目論見書

ひふみワールド年金について投資判断に必要な重要事項を説明した書類です。お申込みの際には必ずご確認ください。

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請求目論見書

交付目論見書の内容に加え、ひふみワールド年金の沿革や経理状況などの追加的な情報が記載されています。

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ひふみワールドコンセプトムービー

「ひふみワールド年金」に係るリスクについて

<価格変動リスク>
国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

<流動性リスク>
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

<信用リスク>
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。

<為替変動リスク>
外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。

<カントリーリスク(エマージング市場に関わるリスク)>
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。

お客様の負担となる費用について

お客様に直接ご負担いただく費用

購入時手数料
販売会社が定める料率とします。
信託財産留保額
ありません。

お客様に信託財産から間接的にご負担いただく費用

運用管理費用(信託報酬)
信託財産の日々の純資産総額に対し年率1.100%(税抜年率1.000%)を乗じて得た信託報酬額とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。日々計算されて、投資信託の基準価額に反映されます。なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき「ひふみワールド年金」の信託財産から支払われます。

運用管理費用の配分

委託会社 ファンドの運用と調査、受託銀行への運用指図、基準価額の計算、目論見書・運用報告書の作成等の対価 年率0.539%(税抜年率0.490%)
販売会社 運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価 年率0.539%(税抜年率0.490%)
受託会社 運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価 年率0.022%(税抜年率0.020%)

監査費用
信託財産の純資産総額に対して年率0.0055%(税抜年率0.0050%)以内を乗じて得た額とします。なお、監査費用は監査法人との契約条件の見直しにより変更となる場合があります。日々計算されて、毎計算期末または信託終了のときに信託財産から支払われます。

その他費用・手数料
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料 (それにかかる消費税)、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立て替えた立替金の利息など。
これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。