ひふみマイクロスコープpro

ひふみマイクロスコープproは、
小粒でも活躍する成長企業を丹念に観察して、
ワクワクする様な変化をじっくりと見届けていきます。

基本情報

ひふみマイクロスコープproは、小型株を対象として投資を行ないます。「見えない価値を見つける」アクティブファンドである当ファンドの特長を、肉眼では見えない微小なものを観察・分析する装置である顕微鏡(マイクロスコープ)になぞらえて表現しました。

投資対象
国内の株式
購入できる場所
販売会社
最新の基準価額
基準価額前日比純資産総額

基準価額推移はこちら

交付目論見書

ひふみマイクロスコープproについて投資判断に必要な重要事項を説明した書類です。お申込みの際には必ずご確認ください。

ブラウザで閲覧

請求目論見書

交付目論見書の内容に加え、ひふみマイクロスコープproの沿革や経理状況などの追加的な情報が記載されています。

ブラウザで閲覧
「ひふみマイクロスコープpro」に係るリスクについて

<価格変動リスク>
国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

<流動性リスク>
有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

<信用リスク>
有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。

<為替変動リスク>
外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。

<カントリーリスク(エマージング市場に関わるリスク)>
当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。

したがって、 お客様(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。

お客様の負担となる費用について

◇お客様に直接ご負担いただく費用

次のとおりです。
購入時手数料:申込金額に対する手数料率は3.30%(税抜3.00%)を上限として、販売会社が定める料率とします。購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価として販売会社にお支払いいただきます。「自動けいぞく投資コース」において、収益分配金を再投資する場合は無手数料です。なお、お取り扱い可能なコースおよびコース名については販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にお問い合わせください。
換金時手数料・信託財産留保額:ありません。

◇お客様に間接的にご負担いただく費用

運用管理費用(信託報酬)
信託財産の日々の純資産総額に対して年率1.485%(税抜年率1.35%)を乗じて得た額。信託報酬とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。日々計算されて、投資信託の基準価額に反映されます。
なお、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了のとき、信託財産から支払われます。
その他費用・手数料
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料(それにかかる消費税等)、先物取引・オプション取引等に要する費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用(監査費用)およびそれにかかる消費税等、受託会社の立て替えた立替金の利息など。監査費用は日々計算されて、毎計算期末または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。これらの費用は、運用状況等により変動するものであり、予めその金額や上限額、計算方法等を具体的に記載することはできません。