お知らせ

「今から予習しよう! 新NISAクイズキャンペーン」実施のお知らせ ~Amazonギフトカードなどを抽選で各213名(ニーサ)、合計426名にプレゼント!~

2024年1月1日から始まる新NISAに向け、今のうちから投資の準備をされる方を応援するため、「今から予習しよう! 新NISAクイズキャンペーン」を実施いたします。
キャンペーンに応募された方の中から抽選で合計426名様にAmazonギフトカード、ひふみオリジナル茶をプレゼントいたします。
キャンペーン詳細については下記をご覧ください。


【キャンペーン申込方法】
STEP1:マイページへログインし、ポップアップをタッチ・クイズへ回答する。


マイページへのログインには、当社直販口座の開設が必要です。



※お使いのブラウザの種類や設定によっては、バナーが掲出されない場合がございます。
その際は、お手数ですが当社コミュニケーション・センターまでお電話またはメールにてお問い合わせいただき、口座番号をお伝えください。
当ご連絡をもちまして、キャンペーンへの応募とかえさせていただきます。
お問合せ先はこちら


STEP2:2024年1月1日~2月29日の期間に、NISA口座内で当社商品について購入する。


※NISA口座の開設には2週間ほどお時間をいただきます。余裕をもってご開設ください。

【キャンペーン詳細】

キャンペーン名称

今から予習しよう! 新NISAクイズキャンペーン

キャンペーン概要

新NISAに関するクイズへ回答し、2024年1月1日~2月29日の期間に、NISA口座内で当社投資信託の買付を行った方へAmazonギフトカードなど賞品をプレゼントいたします。

キャンペーン期間

クイズ回答期間:2023年9月28日~2024年1月15日 15:00

対象約定期間:2024年1月1日~2024年2月29日

キャンペーン条件

STEP1 2023年9月28日~2024年1月15日の間に新NISAに関するクイズへ回答されていること。

STEP2 2024年1月1日~2月29日の期間に、NISA口座内で当社商品を購入されていること。

※キャンペーン期間内での約定をもって、商品の購入と取り扱います。

従って、キャンペーン対象外の約定となる場合は、抽選対象外となります。

※キャンペーン期間終了時点(2024年2月29日時点)で、NISA口座内に残高がないお客様は、抽選対象外とさせていただきます。(2024年2月29日時点で受渡未到来の買付注文がある場合には、これを残高に加味します。)

※2024年2月分のつみたて購入の新規設定、設定内容の変更は2024年1月15日 15:00が受付の締め切りです。つみたてでの購入をご検討の方はお早めに設定ください。

※NISA口座の開設には2週間ほどお時間をいただきます。余裕をもってご開設ください。

付与内容

キャンペーンにお申込みいただいた方の中から、抽選で①、②のいずれかの賞品をプレゼント。

①抽選で213名様(ニーサ)に、ひふみオリジナル茶 詰め合わせセットをプレゼント。

②抽選で213名様(ニーサ)に、Amazonギフトカード 10,000円分をプレゼント。

※①、②が重複して当選することはございません。

※どちらの賞品が当選するかをお選びいただくことはできません。

※①は発送日時点(2024年3月下旬予定)のご登録住所へ発送いたします。②についても同様に、ご当選案内時点(2024年3月下旬予定)でご登録いただいているメールアドレス宛てに送付させていただきます。

※当選のご連絡は賞品の発送をもってお伝えいたします。電話やメールでの当選結果のご質問にはお答えできませんので、ご了承ください。

賞品の発送時期

2024年3月下旬予定。

その他のご注意事項等

・キャンペーンは予告なく早期に終了する場合があります。

・レオスの直接販売口座以外のNISA口座(銀行や証券会社などの口座)で、

「ひふみプラス」「ひふみワールド+」「まるごとひふみ15・50・100」を購入された場合は本キャンペーンの対象となりません。

・本キャンペーンはレオス・キャピタルワークス株式会社による提供です。本キャンペーンについてのお問合せはAmazonではお受けしておりません。Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴはAmazon.com, Inc. またはその関連会社の商標です。Amazonギフトカードの細則はこちらをご確認ください。メールアドレスへのメール送信がエラーになる場合は、対象外となりますのでご注意ください。

今後もひふみシリーズを通じてお客様の資産形成を長期にわたって応援できるよう努めてまいります。

当社が運用する公募投資信託のリスク / 費用

価格変動リスク

国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

信用リスク

有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。また、実質的に投資した債券の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、債券価格が下落する可能性があり、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク

外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。

カントリーリスク

(エマージング市場に関わるリスク)

当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場(新興国市場)への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。また、新興国の公社債は先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになる可能性があります。


したがって、お客様(受益者)の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)の「投資リスク」をご覧ください。
お客様の負担となる費用について
♦お客様に直接ご負担いただく費用
購入時手数料  上限 3.30%(税抜3.00%)※当社が直接販売している投資信託は購入時手数料はありませんが、「スポット購入」に際しての送金手数料はお客様負担となります。 ※販売会社を通じて購入できる投資信託につきましては、購入時手数料は各販売会社ごとに定める料率となりますので、各販売会社までお問い合わせください。
換金(解約)時手数料・信託財産留保額 ありません。

♦お客様に間接的にご負担いただく費用
信託報酬   信託財産の純資産総額に対して 上限 年率1.6280%(税抜1.4800%)
監査費用   信託財産の純資産総額に対して 年率0.0055%(税抜0.005%)以内を乗じて得た額
その他の費用 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料(それにかかる消費税)、先物取引・オプション取引等に要す る費用、外貨建資産の保管等に要する費用、租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息など。 これらの費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率、上限額等を表示することができません。

♦ご注意
・上記に記載しているリスクや費用項目につきましては、一般的な投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、レオス・キャピタルワークスが運用するすべての公募投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)、目論見書補完書面等をご覧ください。
投資信託説明書(交付目論見書)のご請求・お申込みは各販売会社まで。
当社が直接販売する投資信託の詳細情報の照会先:コミュニケーション・センター 03-6266-0123(受付時間 営業日の9時~17時) https://hifumi.rheos.jp/

レオス・キャピタルワークス株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第1151号 一般社団法人投資信託協会会員 一般社団法人日本投資顧問業協会会員