キャンペーン名称

ひふみクロスオーバーpro新規設定記念キャンペーン

キャンペーン概要

当社の口座で「ひふみクロスオーバーpro」の当初募集期間中に合計10万円以上を購入した合計123名様に購入金額に応じて抽選で最大6万円分の「ひふみクロスオーバーpro」買付代金をプレゼントします！

キャンペーン期間

「ひふみクロスオーバーpro」の当初募集期間：2024年8月26日9時～2024年9月11日15時

キャンペーン条件

付与内容

「ひふみクロスオーバーpro」の当初募集期間での購入金額に応じて、プレゼント金額相当分のファンドの口数を、次のとおり抽選で《合計123名様》に実質的に付与します

① 10万円以上100万円未満：2,000円分　41名様

② 100万円以上300万円未満：20,000円分　41名様

③ 300万円以上：60,000円分　41名様

付与時期

2024年10月下旬頃

ご留意事項

・2024年9月30日の15時までに「ひふみクロスオーバーpro」を一部または全部解約をすると、抽選対象外になります。

・募集注文の受渡が成立した金額をもってキャンペーンの抽選対象となるかを判定します。購入申込後にキャンセルがあった場合には、その金額を控除して判定します。

・プレゼント金額は「ひふみクロスオーバーpro」の買付代金として充当され、ファンドの買付が行なわれます。お客様に直接現金が付与されることはありません。

・ファンドの口数を直接付与するのではなく、専用の買付代金を付与したのち、当該ファンドを自動的に購入しプレゼントいたします。

・キャンペーンへのご応募は不要です。

・付与される口数は、付与時点（2024年10月下旬頃）の「ひふみクロスオーバーpro」の基準価額を利用して算出します。

・口数の付与までに口座を閉鎖した場合には、プレゼントはできません。

・本キャンペーンの賞品となるファンド買付は、課税口座にて行います。

・本キャンペーンの条件達成はNISA口座での購入も含みます。その場合でも、本キャンペーンの賞品となるファンド買付は、課税口座にて行います。

・当初募集期間中はつみたて購入の申し込みはできません。本キャンペーンは当初募集期間中にスポット購入の申込をした場合に抽選対象となります。

・キャンペーンは予告なく変更または中止する場合があります。

・本キャンペーンの賞品として付与された買付代金は、雑所得として課税対象になる場合があります。

価格変動リスク

国内外の株式や公社債を実質的な主要投資対象とする場合、一般に株式の価格は個々の企業の活動や業績、市場・経済の状況等を反映して変動し、また、公社債の価格は発行体の信用力の変動、市場金利の変動等を受けて変動するため、その影響を受け損失を被るリスクがあります。

流動性リスク

有価証券等を売却あるいは取得しようとする際に、市場に十分な需要や供給がない場合や取引規制等により十分な流動性のもとでの取引が行なえない、あるいは不利な条件で取引を強いられたり、または取引が不可能となる場合があります。これにより、当該有価証券等を期待する価格で売却あるいは取得できない可能性があり、この場合、不測の損失を被るリスクがあります。

信用リスク

有価証券等の発行者や有価証券の貸付け等における取引先等の経営・財務状況が悪化した場合またはそれが予想される場合もしくはこれらに関する外部評価の悪化があった場合等に、当該有価証券等の価格が下落することやその価値がなくなること、または利払いや償還金の支払いが滞る等の債務が不履行となるおそれがあります。投資した企業等にこのような重大な危機が生じた場合には、大きな損失が生じるリスクがあります。また、実質的に投資した債券の発行体にデフォルト（債務不履行）が生じた場合またはそれが予想される場合には、債券価格が下落する可能性があり、損失を被るリスクがあります。

為替変動リスク

外貨建資産を組み入れた場合、当該通貨と円との為替変動の影響を受け、損失が生じることがあります。また、一部の資産において、為替ヘッジを行なう場合に円の金利が為替ヘッジを行なう通貨の金利より低いとき、この金利差に相当するヘッジコストが発生します。

カントリーリスク

（エマージング市場に関わるリスク）

当該国・地域の政治・経済情勢や株式を発行している企業の業績、市場の需給等、さまざまな要因を反映して、有価証券等の価格が大きく変動するリスクがあります。エマージング市場（新興国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券等の価格変動が大きくなる場合があります。また、新興国の公社債は先進国の公社債と比較して価格変動が大きく、債務不履行が生じるリスクがより高いものになる可能性があります。