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何に投資すればいいのかを考える 分散投資と投資信託【はじめての投資ガイドブック #2】

「はじめての投資ガイドブック」の第2回です!初回では投資は誰でもはじめられる、長期の活動であることをご説明いたしました。今回からはより具体的に、どのように投資すればよいか、お話ししていきたいと思います。今回の記事では、特に“何に投資すればいいのか”をお伝えします。

語り手・酒井プロフィール
学生時代に株式投資やFX取引をはじめるが、あまり上手くいかず、同時に始めた投資信託のつみたてのほうが、利益があがっていた。この経験から投資信託に興味をもち、2023年4月にレオス・キャピタルワークス入社。現在も資産運用は、投資信託のつみたてを中心に行っている。

投資対象の分散 「卵はひとつのカゴに盛るな」

“何に投資すればいいのか”を考えるうえで、まず知っておきたいことが、「分散投資」です。投資をする際、ひとつの投資対象のみに集中して投資をするのではなく、さまざまな投資対象に資金を分散させて投資する、という考え方です。


この分散投資の考え方を表した有名な言葉に、「卵はひとつのカゴに盛るな」というものがあります。投資の世界では、先人が経験に基づき、さまざまな格言を残しています。「卵はひとつのカゴに盛るな」もそのひとつです。卵をひとつのカゴに盛ると、そのカゴを落とした場合には、全部の卵が割れてしまうかもしれませんが、複数のカゴに分けておけば、そのうちのひとつのカゴを落とし、カゴの卵がすべて割れてしまったとしても、他のカゴの卵は影響を受けずにすむということを投資に当てはめた言葉です。

「卵はひとつのカゴに盛るな」の言葉通り、特定の資産のみに投資するのではなく、複数の資産に分散して投資を行なうことが、リスクを抑えて投資するうえで重要なことなのです。

それぞれの資産の特徴を知ろう!

投資を行なう上では、金融商品の特徴を抑えておく必要があります。分散投資でさまざまな金融商品に投資する場合でも、それぞれの金融資産に応じて異なる特徴、リスクをもっているため、どのような割合で組み合わせるか考える必要があります。主な金融商品には次のようなものがあります。


ひとつ注意しておかなければならないことは、ハイリスクな商品に投資しても、必ずしも一番儲かる、というわけではありません。下の図は2007~2023年の期間、4つの資産の価格がどれくらい上昇したかの推移です。

出所:Bloombergの情報を基にレオス・キャピタルワークス作成

年によってリターンの大きさの順位は大きく変動していることが分かります。投資するタイミングや投資期間によっても、どの資産が一番伸びるかは変わるため、どの資産の価格が一番上がるのか、正確に当てることは不可能に近いのです。“最も儲かる資産”を探すのではなく、自分の投資目的やリスクの許容範囲にあった商品に投資することが大切です。

分散投資は簡単にできるのか?

分散投資を投資初心者がやろうとすると難易度が高いものになります。

株式投資で考えてみます。例えば、株式投資で1株1,000円の株を購入する場合、10社分買おうとすると10,000円、100社分買おうとすると100,000円といった具合に、投資先を増やすほど大きな資金が必要です。
また、投資先をたくさん選ぶには手間がかかります。これから投資をはじめる方、投資をはじめたばかりの方にとっては、投資したい企業を10社選んでください、と言われても難しいと思います。



そこで、分散投資を簡単に実現する選択肢のひとつとして、投資信託をご紹介したいと思います。投資信託(投信)とは、「たくさんの投資家から小口で集めたお金をひとつにまとめ、ファンドマネージャーと呼ばれる投資のプロが、株式や債券など国内外のさまざまな資産で運用して、その運用成果を投資家それぞれの投資額に応じて分配する商品」で、「ファンド」とも呼ばれます。
投資信託はよく「お弁当」に例えられます。個別の株式や債券などの投資先が一品ずつのおかずであり、投資信託は複数のおかず(投資先)を詰め合わせせたお弁当、ということです。個別におかずを選んでバランスよく組み合わせるのは大変ですが、お弁当(投資信託)をひとつ買えば、簡単にバランスよい食事を用意することができるわけです。

今回は“何に投資すればいいのか”というテーマでお話ししました。リスクを抑えて投資する上で知っておいていただきたい、「分散投資」の考え方について理解していただけていると嬉しいです。
次回は、最後にご紹介した「投資信託」について、もう少し詳しく説明していきたいと思います。


※当記事のコメント等は、掲載時点での個人の見解を示すものであり、市場動向や個別銘柄の将来の結果を保証するものではありません。ならびに、当社が運用する投資信託への組み入れ等をお約束するものではなく、また、金融商品等の売却・購入等の行為の推奨を目的とするものではありません。

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