もっと知る・もっと学ぶ ひふみラボ

タグで記事を検索

投資信託にはどんなコストがかかるの?【基礎からわかる投資信託#4】


投資信託の取引を行なう際には費用がかかります。投資信託の費用はいくつかの種類に分けられ、それぞれ支払いの時期や方法が異なります。このため、結局どんな費用がかかるのかわからない、と不安を感じている方もいらっしゃるかもしれません。

今回は投資信託の費用のうち主なものを整理してご説明します。

投資信託の費用は支払い方法の違いによって大きく2種類に分けられます。ひとつはお客様に直接ご負担いただく費用、もうひとつは信託財産から差し引く形で間接的にご負担いただく費用です。


お客様に直接ご負担いただく費用



お客様に直接ご負担いただく費用には、購入時手数料信託財産留保額があります。

購入時手数料

購入時手数料とは、投資信託を購入する際に販売会社に支払う手数料です。手数料率は購入金額に対して1~3%程度に設定されるのが一般的ですが、販売会社(証券会社や銀行等金融機関)がある程度自由に設定することができます。

そのため、同じ投資信託でも販売会社によって購入時手数料が異なる場合があります。販売会社や投資信託によっては購入時手数料がかからない場合もあり、そのような投資信託を「ノーロード」と呼びます。

※投資信託によっては、換金時に手数料がかかるものもあります。

信託財産留保額

信託財産留保額とは、投資信託を換金する際に手数料とは別に支払う費用です。

信託財産留保額の場合、費用とはいっても販売会社や運用会社が受け取るわけではなく、信託財産の一部として留保されます。投資信託によって、信託財産留保額を差し引くものと差し引かないものがあります。

お客様に間接的にご負担いただく費用

お客様からお預かりした信託財産から差し引く形で、お客様に間接的にご負担いただく費用があります。投資信託を保有している間は継続して支払い続ける費用となります。信託財産から差し引かれた分、投資信託の基準価額に反映されます。主なものとして、運用管理費用(信託報酬)監査費用売買委託手数料などがあります。

運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用とは、投資信託の運用・管理にかかる費用のことです。投資信託の運営に関わる業務の対価として、販売会社・運用会社・受託銀行に配分 されます。

運用管理費用は投資信託の純資産総額に対する年率で表示され、日割り計算で日々信託財産から差し引かれます。投資信託によって運用管理費用は異なりますが、年率0.1~2.0%程度に設定されるのが一般的です。

インデックスファンドとアクティブファンドを比較すると、アクティブファンドの方が運用管理費用を高く設定する傾向にあります。

インデックスファンドは特定の指数と連動するよう機械的にポートフォリオを構成するため、銘柄選択のための企業調査や分析を行なう必要がなく、運用にかかるコストは低くなります。

それに対してひふみのようなアクティブファンドでは、銘柄を厳選して投資することで市場平均を上回る運用成績を目指します。経済環境や個別銘柄に関する調査・分析の結果をもとに、ファンドマネージャーが投資する銘柄を選定します。このため、アクティブファンドは調査や分析にかかるコストが大きくなり、インデックスファンドと比較して運用管理費用が高くなる傾向にあります。

監査費用

監査費用とは、監査法人などから監査を受けるために必要な費用のことです。投資信託は原則決算ごとに監査法人などから会計監査を受ける必要があります。この会計監査に必要な費用は投資信託の信託財産から支払われます。

売買委託手数料

売買委託手数料とは、投資信託が投資する株式などを売買する際に発生する費用のことです。

投資信託の運用において株式などを売買する場合、運用会社が証券会社に売買注文を出し、証券会社が売買を実行することになります。この際、売買代金に対して●%といった形で証券会社に支払う手数料を売買委託手数料と呼び、投資信託の信託財産から支払われます。売買委託手数料は売買の頻度や金額に応じて変化するため、事前にいくらかかるかを示すことはできません。

投資信託にかかるコストをまとめると以下のようになります。

※投資信託によっては、購入時に信託財産留保額を徴収するものもあります。

上記以外にもそれぞれの投資信託において発生する費用があります。詳しくは各投資信託の投資信託説明書(交付目論見書)などをご確認ください。

長期保有のお客様を応援するひふみ

ひふみの場合、それぞれの費用はどのくらいかかるでしょうか。

購入時手数料は、直販か販売会社を通じた販売かによって異なります。

直販の「ひふみ投信」「ひふみワールド」はレオス・キャピタルワークスがお客様に直接販売を行なうため、購入時手数料は無料となります。

一方、販売会社を通じて販売を行なう「ひふみプラス」「ひふみワールド+」の場合、購入時手数料は販売会社によって異なります。購入金額に対して3.30%(税抜3.00%)を上限として、各販売会社の定める料率となります。

信託財産留保額は、直販か否かにかかわらずひふみシリーズのすべての投資信託でかかりません。

信託報酬は、国内株を主な投資対象とするひふみ投信シリーズと海外株を主な投資対象とするひふみワールドシリーズで異なります。ひふみ投信シリーズは年率1.078%(税抜年率0.980%)、ひふみワールドシリーズは年率1.628%(税抜年率1.480%)となります。それぞれ日本で販売している投資対象の似たアクティブファンドのなかでは低い水準です。

さらに、ひふみではお客様の長期的な資産形成を応援するため、保有年数や純資産総額に応じて信託報酬を割り引く仕組みを取り入れています。

資産形成応援団(直販限定)

直販の「ひふみ投信」「ひふみワールド」では、「資産形成応援団」という仕組みを取り入れています。

資産形成応援団とは、5年以上保有いただいている「ひふみ投信」「ひふみワールド」について、信託報酬の一部をお客様に還元することにより、信託報酬を実質的に割り引く、という日本で初めて導入された仕組みです。5年以上、または10年以上継続して保有されている受益権口数に対して応援金を還元します。

ひふみ投信の場合、応援金還元率は受益権口数に係る資産残高の年率0.2%(5年以上分)、0.4% (10年以上分)です。応援金は、新たにひふみ投信を買付ける資金に充当します。

ひふみワールドの場合、応援金還元率は受益権口数に係る資産残高の年率0.1%(5年以上分)、0.25% (10年以上分)です。応援金は、新たにひふみワールドを買付ける資金に充当します。

※詳しくはこちらをご覧ください。

純資産総額に応じた信託報酬の逓減(ひふみプラス・ひふみワールド+)

販売会社を通じて販売される「ひふみプラス」「ひふみワールド+」は資産形成応援団の対象ではありませんが、純資産総額に応じて信託報酬率が低くなる仕組みを採用しています。「ひふみプラス」「ひふみワールド+」では、純資産総額が一定金額に達すると、一定金額を超えた部分に対して信託報酬が逓減されます。



投資信託を取引する上で、どんな費用が発生し、いくらかかるかを知っておくことはとても大切なことです。投資信託に興味のある方やこれから資産運用をはじめてみたいと思っている方にとって、今回の内容がご理解の一助となれば幸いです。



同じタグの記事を検索
#基礎からわかる投資信託