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株価指数について教えてください!【市況のいろはを学ぼう!〜はじめての市況解説〜 #2】

こんにちは、ひふみラボ編集部の沼尾です。
「市況のいろはを学ぼう!」第2回です。
この連載では、投資を始めたばかりの方、これから投資を始めようと思っている方へ向けてテレビ・ラジオのニュースで流れてくる金融・経済にまつわる専門用語の意味や、その用語の背景についてレオスのトレーダーに質問する形式で説明していきます!

>>>第1回はこちら

専門用語を理解しニュースをより一層解像度高く読み込めるようになると、金融・経済を身近に感じられて楽しくなると思います。この機会に、私と一緒に「市況のいろは」を学んでみましょう!

解説してくれるのは、引き続きトレーディング部の佐々木志保さんです。

<プロフィール>
佐々木 志保(ささき しほ)
2016年新卒で証券会社に入社、2018年からレオス・キャピタルワークスへ。2019年からトレーディング業務に従事。
<プロフィール>
沼尾 紗耶(ぬまお さや)
イベント制作会社を経て2021年11月にレオス・キャピタルワークスへ入社。毎営業日の「レオスの市況解説」の編集を担当している。

そもそも株価指数とは?

沼尾:今回のテーマは「株価指数について教えてください!」です!佐々木さん、そもそも株価指数とは何のことを指すのでしょう?

佐々木:株式市場ではそれぞれの銘柄が市場参加者の色々な思惑で売買され、銘柄ごとに値段(株価)が付いています。株価指数とはそれらの株価の「ある特定の銘柄群の値動き」を表すものをいいます。

沼尾:「ある特定の銘柄群」とは例えば大きな企業を指すのでしょうか?

佐々木:色々な基準があるのですが、それぞれ一定の基準で選ばれています。

沼尾:では具体的に 株価指数とはどのようなものがあるのでしょうか?



日本では「225」とも呼ばれる日経平均株価TOPIX(東証株価指数)が代表的な指数で、ほかにも東証グロース市場250指数(旧東証マザーズ指数)などがあります。
一方アメリカには、ダウ平均株価や新興企業向けのナスダック(NASDAQ)総合指数などがあります。

沼尾:よくニュースで「本日の日経平均株価は~」とアナウンサーの方が言っているのを耳にします!しかし、なぜ「225」とも呼ばれるのでしょうか?

佐々木:225と呼ばれるのは、東証上場銘柄のうち代表的な225銘柄をもとに計算されているからです。この225銘柄を選んでいるのは日本経済新聞社なのです。

沼尾:新聞社が銘柄を選んでいるのには驚きました!あと「S&P500」もよく耳にしますね。こうした指数と連動するように運用されているインデックスファンドも人気ですよね。

佐々木:そうですね。

沼尾:ちなみに、毎営業日の市況解説では「本日の日経平均株価は、前日比プラス/前日比マイナス」など日々値上がり・値下がりしていますが、株価指数が上がったり下がったりする要因には具体的にどんなものがあるのでしょうか?



株式市場は需要と供給で成り立っていますが、需要があるということは、当然買いたい人が多いということなので株価は上がります。この需給を左右する要因は色々あります。
長期的な目線では企業の決算や、投資する銘柄の国の状況(経済指標や人口動態など)によって需給が変化します。また、短期的な株価の値動きの要因としては、大規模な災害の発生や有事の際の為替動向なども影響します。例えば、日本では2011年3月11日の東日本大震災をきっかけに株価が下がったことがありました。
そのほかにも、例えば日銀総裁が政策運営のヒントになるような「匂わせの発言」をしたり、取引時間中に企業の買収など個別銘柄のヘッドラインが流れてきたりすることもあります。、そういった情報を 注視しながら注文を執行しています。

沼尾:株価を左右するあらゆるニュース、日銀の発言にも注視してトレーダーは株の売買を行っているのですね!
ちなみに、佐々木さんはそういったことで取引時間中に頭が混乱したりしてしまうことってあるのでしょうか?

佐々木:どうでしょう…。私の場合は新卒で入った会社で四季報を読むことを教えられ、それ自体が楽しかったのでマーケットが好きな方だとは思います(笑)
個人的には今となってはマーケットも生活の一部になっているので業務時間にかかわらずマーケットをチェックしたりしますね。

沼尾:佐々木さんにとってマーケットは生活の一部なんですね!
今回もわかりやすく説明いただきありがとうございます。次回は「マクロ経済指標」についてお話を伺いたいと思っていますので、引き続きご覧いただければと思います!


※当記事のコメント等は、掲載時点での個人の見解を示すものであり、市場動向や個別銘柄の将来の結果を保証するものではありません。ならびに、当社が運用する投資信託への組み入れ等をお約束するものではなく、また、金融商品等の売却・購入等の行為の推奨を目的とするものではありません。

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