【初心者向け】おすすめの投資信託の選び方・運用方法を解説

投資信託は、投資家に代わって投資のプロが運用してその収益を投資家に分配する金融商品です。

運用スタイルはさまざまで運用後は投資のプロにお任せすることになります。まずは自分の運用スタイルに合った商品を選択することが重要です。

この記事では、初心者の方向けに投資信託の種類や投資信託の選び方、投資信託がおすすめの理由などについてわかりやすく解説しています。投資信託への投資を始める前にぜひご一読ください。

投資信託とは、多くの投資家から集めた資金を投資のプロ（ファンドマネージャー）が運用し、その運用成果が基準価額や分配金に反映される金融商品になります。

投資信託の運用先は、株式・債券・リート（不動産投資信託）などです。複数の銘柄・地域・資産に分散投資することで価格変動などのリスクの低減を図っています。

個別株への投資に比べ、少額から投資が可能なため、初心者も投資を始めやすい金融商品です。

投資信託は、運用方法や投資する金融商品で種類分けすることができます。運用方針ではアクティブ型・インデックス型・バランス型の3つがあります。金融商品では株式・債券・リート（不動産投資信託）などが中心です。

株式を投資対象にする株式投資信託のアクティブファンドは、TOPIX（東証株価指数）や日経平均株価、米国のS&P500などの指数をベンチマークとして、それを上回る運用成果を目指すファンドが多い（ベンチマークを設定しないファンドもあります）です。ベンチマークを上回るために運用担当者（ファンドマネージャー）は対象企業の調査分析をおこない銘柄選択します。アクティブファンドは、銘柄選択の巧拙が運用成果に大きく影響します。また、銘柄選択の調査分析などに費用が掛かるため信託報酬などの運用コストは、インデックスファンドに比べ高くなる傾向があります。

インデックスファンドは、株価指数などに連動するような運用を目指すファンドです。連動を目指す株価指数として、国内ではTOPIX（東証株価指数）、日経平均株価などがあります。また、海外では米国のS&P500指数、全世界を対象にしたMSCIACWIなどがあります。

インデックスファンドは、指数に採用されている銘柄とほぼ同じ銘柄を組み入れて運用されます。銘柄の入替えも指数の銘柄入れ替えタイミングでおこなうため、アクティブファンドに比べ銘柄入替えの頻度が少ないのが特徴です。それにより、信託報酬を低く抑えることができます。

バランス型ファンドでは、株式・債券・不動産（REIT）などの複数の資産を組み入れて運用されます。景気や金利などに対して各資産が異なる値動きをするため、リスクを抑えられるからです。

一般的なバランス型ファンドは、運用当初に各資産の投資比率が決められています。運用中に投資比率が変化した場合は、当初の比率を維持するようリバランスをおこないます。債券の比率が高いとローリスクローリターンになり、株式の比率が高いとハイリスクハイリターンになりがちです。

投資対象地域は国内のみ、国内外（先進国のみ、新興国を含む）などファンドによって異なります。

債券ファンドは、国債や社債など債券を複数組み入れて運用するファンドです。対象地域はファンドにより異なりますが、国内外への投資が可能です。

一般的に株式に比べて値動きが小さい債券で運用するためローリターンですが安定した運用が期待できます。また、プロが運用するため個人ではなかなか投資しづらい格付けが低く、利回りが高い債券への投資をするファンドもあります。

不動産投資信託（REIT）は、多くの投資家から資金を集めオフィスビル・賃貸マンション・商業施設など複数の物件を購入し、その賃料や売却益などを原資としてその収益を投資家に分配する仕組みのファンドです。

実物不動産への投資に比べ少額から投資ができる点や維持管理の手間がかからない点、換金しやすい点などのメリットがあります。

ここからは、投資信託を選ぶときの観点として、運用方法（アクティブ、パッシブ）・投資対象資産・対象地域・運用期間・投資で作った資産の使用用途・信託報酬などコスト・NISAを活用した場合に分けて解説します。

投資信託の運用方法は、アクティブ運用とパッシブ運用（インデックス運用）に大別されます。

アクティブ運用は、そのファンドの運用方針に沿って運用担当者（ファンドマネージャー）が銘柄を選別して運用をおこなうタイプです。アクティブ運用では、リスクを取って高いリターンを目指すものやリスクを抑えて安定したリターンを目指すものなど運用方針によりファンドの性格が異なります。個々のファンドの運用方針は目論見書に記載されています。

パッシブ運用は、市場平均（株価指数など）に連動するように運用する運用方法です。組入れ銘柄や銘柄ごとの配分比率は連動する株価指数と同じように組み入れます。そのため、連動する株価指数の値動きの特性（時価総額加重型、株価平均型など）を理解しておく必要があります。

ファンドの運用方針を重視するのか、市場平均（株価指数など）のリターンを重視するのかにより選択するべき運用方法が異なります。

投資信託の主な投資対象資産は、株式・債券・REITです。一般的に株式は高いリターンが期待できる反面リスクが高く、債券はリターンが低い分リスクも低く、REITは株式と債券の中間程度のリスクと説明されることがあります。

通常、投資する商品が決まったら、次に投資対象地域から購入するファンドを選択していきます。対象地域の範囲は、国内、海外（先進国・新興国）、全世界や国別などです。特定の業種（IT関連など）に絞って運用するファンドもあります。

ただし、投資信託は分散して投資をすることでリスク低減させ、長期的な資産の増大を目指す金融商品なので、幅広い業種に投資をするファンドのほうが初心者向きと言えるでしょう。

投資信託は銘柄や地域などを分散して投資することでリスクを抑え、長期的に資産を増やすことを目指す金融商品です。10年など長期の運用成果で選ぶのがおすすめです。

運用期間を5年や7年など比較的短めに設定しているファンドは、ITやロボットなど業種や新興国など特定の国に投資先を絞ったテーマ型が多く、ハイリスクハイリターンのファンドが多い傾向があります。

初心者の方は長期投資でリスクの低減を図りながら、資産の増大を目指す運用ができる運用期間が無期限のファンドから選択するほうがいいでしょう。

投資して作った資産をどのような用途で使うかによっても選ぶべき商品やファンドは異なります。まずは用途に必要な金額と運用できる期間、投資できる資金額を把握してから商品を選びましょう。

例えば、老後資金を確保する場合、若い方であれば長期の投資が可能なため、リスクはあっても高いリターンが期待できる株式ファンドを選択肢に入れてもよいでしょう。しかし、既に退職している方は分配金の支払い頻度が高いREITや債券で運用する商品がおすすめです。

また、子どもの教育資金の場合は使う時期が決まっているため、リスクが少ない債券などで運用する商品が選択肢になります。

投資信託にかかる主なコストは、購入時手数料・信託報酬・信託財産留保額です。購入時手数料は購入時、信託報酬は保有期間中、信託財産留保額は解約時に発生するコストです。

そのため、保有期間が長いほど多くのコストを支払うことになります。

例えば、信託報酬の年率が２％のファンドを10年間保有すると単純計算では20%のコストがかかる計算になります。投資対象が同じようなファンドがある際は、信託報酬の年率を必ず比較しましょう。

NISA（少額投資非課税制度）は、分配金や配当、売却益にかかる約20%の税金が非課税になる制度です。課税口座で運用するよりも複利効果が高くなり初心者におすすめの制度です。

NISAにはつみたて投資枠と成長投資枠の２つの投資枠があり、つみたて投資枠は金融庁が定める基準を満たした投資信託のみ購入可能です。成長投資枠は毎月決算型など一部購入できないファンドがありますが数多くファンドが購入可能です。ただし、販売会社により取り扱っている商品が異なります。

初心者に投資信託がおすすめの理由は、運用をプロに任せられる点、少額から分散投資ができる点、定額での積立投資がしやすい点などがあります。

投資信託ではなく個別株式へ投資するとなれば、企業業績などを調べて投資家自身が銘柄選びをする必要があります。また、株式は通常100株単位での取引になるため、1銘柄の購入でもある程度まとまった資金が必要です。

その点、投資信託では銘柄選びや運用をプロに任せられ、ファンドによっては数千円の投資で1000を超える銘柄への分散投資が可能です。また、金額指定で購入できる商品が多く、定額積立に向いています。それ以外にアクティブファンドにはさまざまな運用方針のファンドがあり、ご自身の目的にあったファンドを探すことができる点も投資信託をおすすめする理由です。

投資信託を購入するには、投資信託を扱っている金融機関に口座開設をする必要があります。近年では、Web上で口座開設可能なところが多く、以下ではスマホを使った一般的なWeb上での口座開設の流れを説明します。

①口座開設申し込み（メールアドレスの登録、氏名・住所の入力）
②本人確認書類の提出（マイナンバーカードが便利）
③初期取引パスワードの受取
④勤務先・銀行口座の登録
⑤口座開設完了

取引開始時期は金融機関により異なりますが、翌営業日から取引開始できるところもあります。

初めての方へ

現在（2026年4月末）、日本で販売されている投資信託（公募型株式投資信託）は、約5,700本あります。どのファンドを購入すればいいか迷われる方が多いのではないでしょうか。

投資信託は、運用をプロに任せることができる金融商品です。今回は、運用方法や投資対象資産、対象地域、投資家の方が投資できる期間や投資した資産の用途（使い道）など複数の観点から投資信託を選ぶ方法を説明してきました。ファンド選びの際の参考にしていただけたら幸いです。